こんにちは！D-worksです。
新築の新居購入で住宅ローンを利用する際は、いくら資金が必要か？他の人は、頭金をどう準備しているのか？など、いろいろと気になることがありますね。
本日は、国土交通省の調査も参考に、資金準備について少し考えてみましょう。
◆住宅ローンを利用する際の、自己負担の割合は？
新築で、土地も合わせて購入した人の自己資金の割合を見ると、総額の約23〜25％を自己負担しているようです（*）。
三大首都圏で実施された国交相のアンケートでは、その金額はおよそ1,200〜1,500万円ほど。地方都市から見ると少々高めの設定になっています。
一般的な自己負担額を参考にしたい時は、購入したいお家と土地の総額から、2割強を算出してみると参考になるでしょう。
新築を購入した際の自己負担金を準備した方法については、上から順に、「預貯金などの蓄え」、もしくは「有価証券の売却」、「退職金」となっています。
首都圏では転勤も多く、ある程度の年齢になってから住宅を購入する人が地方に比べて多い背景が、アンケートからは伺えます。
実際にD-worksでご成約いただいたお客さまのお話からは、若い世代の方の場合、預貯金もしくは親や親族からのサポートが多いようです。
そして預貯金額も、そこまで大きくはありません。
住宅ローン審査では、実は貯金額はあまり重要視されませんから、必ずしも総額の2割程度を用意する必要はありません。
むしろ貯金にこだわってお家の購入を先延ばしする方が、家計のロスが大きくなるため注意が必要です。
◆住宅ローン審査で重要なのは、健康状態と年収、勤続年数
少し前まで、住宅の購入は贅沢なことと捉えられていました。
そのため、「ある程度の貯蓄を持っていなければ買えない」と思い込んでいる人も少なくありません。
しかし現在では、むしろ貯金より住宅の購入を優先し、早めに住宅ローンの返済を終えて老後の金銭的負担を軽くしようという考え方がポピュラーになりつつあります。
寿命が延びて、老後資金の確保が国全体のテーマとして浮上したことから、マイホームの購入は早めの決断を、という流れが主流になってきているのですね。
定年退職した後は、月に使える生活費も変わります。
住宅にかかる家賃のコストをなくすことは、人生のランニングコストを考えるうえで、とても大きなポイントです。
もしも今、貯蓄額や住宅ローンの返済で不安を感じている方は、一度ライフプランを作成してみることをおススメします。
これまでにも、家賃の支払いで貯蓄がうまく進められないとお悩みの方が、家賃とほぼ同額の住宅ローンの支払いでお家を購入した例はたくさんありました。
家賃は、支払えばそこで終わりの支出ですが、マイホーム購入なら、支払いを終えると同時に住宅が資産として残るため、「老後の資産形成のひとつ」となり、貯蓄がうまく進まない時でも、家に対する安心感が精神的な余裕をもたらすのです。
D-worksではライフプランの作成から、住宅ローンの予算組みまで丁寧なお手伝いができます。
お悩みを感じたら、いつでもお気軽にご相談ください。
＊参考：国土交通省「令和3年度 住宅市場動向調査報告書」
